今年で日米開戦70周年を迎えるが、第二次世界大戦末期の1945年5月、米統合参謀本部は日本軍へのとどめの攻撃となる日本本土上陸侵攻作戦（ダウンフォール作戦）の実施を決めた。まず同年11月に九州南部に上陸し、翌年3月には神奈川県相模湾、千葉県九十九里浜に上陸、一気に首都東京を制圧するというもので、陸海軍合わせて180万人以上の兵力を動員する米軍史上最大規模の作戦だった。
ところが発令から2か月後、米国は原爆実験に成功し、広島と長崎に投下。日本はポツダム宣言を受諾して無条件降伏し、同作戦は幻に終わる。
もし日本が降伏せずに、米軍の侵攻作戦が実施されていれば、どんな事態になっていたのか。実は米軍は「恐るべき兵器」を用意していた。オウム真理教事件で使われた、神経ガス、サリンである。
当時の状況が、米軍化学戦部隊の極秘資料を入手した米ソルトレークシティ市の新聞『デザレット・ニューズ』（1994年8月4日付）によって、明らかにされている。
同紙によると、米統合参謀本部は、神経ガス（サリン）を使用すれば、日本に侵攻してもほとんど死者を出さずにすむと信じ、ドイツ崩壊後から米軍が太平洋で毒ガス戦を展開できるよう、マスコミと協力して世論づくりをしていた。またジュネーブ協定で毒ガスの使用は禁止されていたが、日本軍が中国で使用したという事実が、米国側の罪悪感を軽減したとも指摘する。
米軍は戦闘意欲を失わない日本軍はもとより、玉砕思想を叩き込まれた一般国民にもかなりの脅威を感じていた。原爆にしろ、サリンにしろ、その作戦の底流には、日本の一般市民を殺戮しても構わないという思想があったことは間違いない。
※SAPIO2011年12月28日号
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同紙によると、米統合参謀本部は、神経ガス（サリン）を使用すれば、日本に侵攻してもほとんど死者を出さずにすむと信じ、ドイツ崩壊後から米軍が太平洋で毒ガス戦を展開できるよう、マスコミと協力して世論づくりをしていた。またジュネーブ協定で毒ガスの使用は禁止されていたが、日本軍が中国で使用したという事実が、米国側の罪悪感を軽減したとも指摘する。
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